本日発表予定のCPIは5月に続き高水準のインフレを示すと予想されているが、足元の株式相場の上昇を見ていると仮に想定より強かったとしても「ピークインフレ論」の材料となりそう。相場は高インフレが長続きするかどうかに興味がなく、伸び率さえ低下すれば金融緩和への妨げがなくなると思い込んでいる印象。

同じ意味で今週から本格化する米国決算発表も「ピーク成長率」を示すだろう。昨年の４～６月期が多くの産業にとって最悪期であったため、前年比の増収率、増益率も当面のピークを迎えそう。S&P500のQ1利益は前年比＋52.5％だったのに対してQ2は＋64％になる見込みだが、この大半が昨年のー31.6%の反動増。ただし、これもインフレと同じ捉え方をすれば、ピーク成長＝金融緩和継続という至ってシンプルな結論にたどり着く。

足元の新型コロナウイルスの変異株感染拡大も、人的被害をもたらしながら相場に緩和継続の安心感を与えているだろう。

この構造が変わるには金融緩和を継続できないと思わせる材料の登場が必要だが、相場の動きを見ているとそういった材料は何なんだろうと思ってしまう。

最後に昨日の日本PPI（国内企業物価指数）にて面白いと思った数字のご紹介。木材先物はすでに大暴落し、昨年の11月の水準に戻っているが、高止まりしていた時期の打撃がまさに今企業業績に反映されつつある。昨日のPPIのうち、製材・木の前年比の上昇が＋18.6％となり、先月の＋11.0％から大幅上昇。木材に限らず、４～６月に暴騰していたコモディティ価格が多くの製造業企業のQ1業績に現れそう。

### 主要市場の動き

* ダウ　34996.18 (+0.36%)
* S&P　4384.63 (+0.35%)
* NASDAQ　14733.24 (+0.21%)
* FTSE　7125.42 (+0.05%)
* 米国10年金利　1.3645% (+0.005)
* 原油　74.10 (-0.62%)
* ビットコイン　3647315円 (-1.10%)

【2021.07.13】すべての道は金融緩和に通ず