執筆：西村 麻美

2021年の日本株市場の振り返り

2021年の年明けは年末にファイザーが開発したコロナワクチンが承認されると経済回復期待から全世界的に株価は高く始まった。

2021年1月には正式にバイデン政権が発足し、1.9兆ドルの追加経済対策を示し、日米欧の中央銀行が金融緩和策の継続を発表した事もあり2月半ばには30年ぶりに日経平均は3万円を回復した。その後3月に入り米国ではインフレ懸念が高まると金融緩和の早期終了がささやかれるようになり株価は調整局面入りし、後数カ月間はレンジ内で推移したが、9月に入り菅首相が自民党総裁選に不出馬を表明すると次期政権の経済政策への期待から再び3万円台を回復し、9月17日に一時3万795円と31年ぶりの高値を更新した。岸田首相が就任すると金融所得課税の見直しに対する懸念から売られ込まれた場面もあったが、円安の進行から下落幅は縮小し、10月末の衆議院議員選挙で自民党が絶対安定多数を獲得したことを好感し大幅高となった。

11月半ばになり、経済対策の財政支出が55.7兆円規模となることが明らかになったものの市場の反応は限られたものとなった。11月末になりオミクロン変異株への警戒感から日本株も大きく下落した。しかし12月に入りオミクロン変異株は毒性が高くない事が明らかになると下げ過ぎた株価は反発した。その後は英中央銀行が予想外の利上げを発表し、米FRBがテーパリング（量的緩和策による金融資産の買い入れ額を順次減らしていくこと）の前倒しの決定と主要国ではインフレとの闘いを重視するようになったが、日本はインフレが顕在化していなく、日銀は大規模金融緩和策の維持を決定した。

東証株価指数（TOPIX）は年初来（2021/12/27の前場まで）9.6%上昇し、日経平均株価は年初来4.49％上昇、一方東証マザーズ指数は年初来17.65%下落した。

2020年は東証マザーズのパフォーマンスが、TOPIX、日経平均株価に比べて高かったが、2020年のマーケットとは様相が全く異なり、東証マザーズ指数の年初来騰落率は日経平均株価、TOPIXよりも低かった。2021年はマザーズ銘柄に多い中長期の利益拡大のために多額の投資負担で赤字になる企業の成長期待プレミアムが大分剝げ落ちた印象が大きい。

2021年は投資テーマとして半導体、脱炭素、海運などが人気であった。年後半になりNFT（非代替性トークン）、メタバースなどが出てきたが、これらの投資テーマは目新しいが、関連企業にどの位の利益貢献をするかが不透明である。

肝心のボトムライン（最終損益）を考えると新興企業の場合は期待先行で利益が出ていないか、大型株の場合は本業の利益貢献が圧倒的であり新しいテーマを理由には買いづらい。利益拡大の観点から2022年の投資テーマを考えると半導体関連、脱炭素（EV、水素、アンモニア、電池など）はやはり引き続きパフォーマンスに期待できると考えている。また海運株に関しては2022年3月期に続き2023年3月期も最高益更新になるになるかとの予想も出てきている。

一方バルチック海運指数は2021年10月初旬に付けた高値から約60%下落したが、海上輸送需要の強さとコンテナ不足である状況は変わっておらず、海運市況が大きく下落するとは考えづらい。

半導体市場の見通し

主要な半導体メーカーで構成する世界半導体市場統計（WSTS）は11月30日、2022年の半導体市場が前年比9%増の6014億ドル（約67兆円）と過去最高になると発表した。6月時点予測（5734億ドル）から280億ドル上方修正した。
コロナ禍で社会のデジタル化が進展し、通信や情報端末などで半導体需要が伸びるとの事である。2022年は演算を担うロジック半導体が21年見通し比11.1%増、データを記憶する半導体メモリーが8.5%増となる見通し。

通信や産業機器などでロジック半導体の需要は拡大する一方、メモリーは価格下落などが響き、市場が減速する模様である。企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）やテレワークの普及で、オンラインサービスが広がり、通信や情報端末で使う半導体需要が拡大している。

温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」への対応で、電力変換などに使うパワー半導体の需要も急増している。半導体不足の状況は2022年まで続くとの見方が多く、半導体メーカー各社は増産投資に注力している。

トヨタ自動車のEV投資拡大

トヨタ自動車は12月の半ばに電気自動車（EV）の世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表した。燃料電池車（FCV）と合わせ200万台としていた従来目標の約8割増と大幅に引き上げた。バッテリー（電池）を含めたEVへの4兆円規模の投資も明らかにした。世界的に加速する脱炭素の流れを受けて経営資源をEVにより配分するとのコミットメントの表明は脱炭素関連銘柄（リチウム電池、全固体電池、アンモニア、水素等）にとっては追い風になるだろう。

2022年のテンバガー銘柄候補10選

2022年のテンバガー銘柄候補の前に2021年に実際テンバガーを達成した銘柄をあげてみる。2021年は2020年のコロナショックで株が全世界で大暴落という絶好の買い場があった年と違い、日本株は26,000円台後半から3万円を行ったり来たりし、3万円の壁を突き抜ける事が出来ない1年であった。このような状況であったので2021年中にテンバガーを達成した銘柄は残念ながらなかった。

大和証券の集計によれば､日本の主要上場企業（金融除く）の今年度（2022年3月期）経常利益は前期比35％増と､新型コロナ前の2018年度を上回り過去最高益を更新する見込みである。続く来年度も7％増と2年連続で最高益となると予想をしている。

日本企業の業績は絶好調であるが、日本株は2021年4月以降米株に出遅れており、（東証株価指数TOPIX予想PER14.25倍、S&P500 予想PER29.77倍、欧州ストック600 予想16.42倍）割安な状況に放置されており、それだけテンバガーを達成する可能性があるお宝銘柄がたくさんあるという事である。

今年はテンバガー候補の銘柄として１）利益率が高く成長見通しが高い新興企業、２）きちんと利益成長をしているのにPERが一桁台、あるいは10倍台前半と大幅にディスカウントされている時価総額が1,000億円以下の企業などから選びたいと思う。

以下に2022年にテンバガーを狙える銘柄10選をあげる。

①A&D（7745）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
1,231円	278億円	7.4倍	1.2倍	4.2倍	0.5倍

A&Dは計測・計量機器及び医療・健康機器の製造・販売を手掛ける東証一部上場企業。計測・計量機器では半導体製造関連装置用の計測、EV（電気自動車）の計測、制御、シミュレーションなど高い成長が期待される分野に進出している事が注目される。

2018年に半導体検査装置会社のホロン（7748）を買収し、連結子会社としたが、2022年4月に経営統合をし、持株会社体制へ移行すると2021年11月30日に発表した。ホロン株は上場廃止予定。ホロン株1株に対し、A&D株3.6株を割り当てるとの発表があり、11月29日のホロンの終値3950円を基準とすれば、理論価格は1097円程度となり、株式交換比率にサヤ寄せする動きで下げた。業績は好調で今期（2022年3月期）は3期連続最高益を更新する予定である。ホロンの経営統合により半導体関連の計測事業を主力事業として更に成長を加速する予定である。

②新電元工業（6844）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
3,650円	377億円	6.5倍	0.7倍	4.4倍	0.4倍

新電元工業は半導体、電装製品、電源の製造販売を手掛ける東証一部上場企業。車載・産業用パワー半導体や２輪用電装品を展開している他にEV充電器の製造販売もしている。また、酸化ガリウムの量産に成功したノベルクリスタルテクノロジーに出資しているために中長期的に業績への貢献が期待される。

EV急速充電器に関しては大出力急速充電器を手掛けており、急速充電規格「CHAdeMO認証」を150kW出力として世界に先駆けて取得。また、決済インターフェースを搭載した、公共スペース向けの充電器なども手掛けている。前期（2021年3月期）は減収減益の赤字決算となったが、事業構造改革費用39億円を含む特別損失を42億円計上した事が大幅赤字の原因であった。事業構造改革により今期は営業利益率が大幅に改善し業績回復している。今期中間決算の結果も良かったが株価はずっと低迷を続けている。EV関連の有力銘柄の一つなのに一桁台のPER、PBR1.0倍割れが続いているのはあまりに割安過ぎの印象がある。

③日本電子材料（6855）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
2,808円	350億円	11.1倍	1.8倍	6.4倍	1.5倍

日本電子材料は半導体検査用プローブカード大手の東証一部上場企業。市場規模約2,000億円のプローブカード市場において国内シェア首位、世界では2位。プローブカードとは、IC（集積回路）、LSI（大規模集積回路）製造の前工程のウェーハテストにて、シリコンウェーハ上に形成されたLSIチップの電気的検査に用いられる部品であり、消耗品である。

過去4期連続で当期純利益が倍々ゲームのように伸びている。売上増と工場の稼働率上昇で営業利益率が大幅に改善している。株価は基本右肩上がりであるが、元々地味な銘柄で株価は常に割安で昨年初頭にPER18倍位まで買われたが今年に入ると10倍前後でウロウロしていたが、11月以降は一桁台後半まで落ちた。会社側では上半期の需要の急増が下半期には一段落するとコメントしているが、2022年は半導体前工程製造装置の投資額は過去最高に達すると予想されており、事業環境は良好であるのに割安に放置されている感がある。

④ライトアップ（6580）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
2,959円	172億円	26.4倍	7.4倍	16.1倍	6.2倍

ライトアップは中小企業のDX化の本命企業で東証マザーズ上場企業。中小企業の経営支援のための様々なITツールの開発提供（集客、資金調達、DXなど）をクラウド上で行っているベンチャー企業。

元サイバーエージェントのコンテンツ事業部門が独立した企業。この企業は代理店制度を取っており、”販売代理店の増加 × 紹介顧客の増加 × 販売商材の増加”で利益が増えるビジネスモデルである。また、地域企業と密着している地方銀行や信用金庫と提携しており、近頃は地方自治体とも積極的に連携し、全国300万社の中小零細企業がターゲットであるためにポテンシャルは大きい。また、月額システムを取っており、サブスクシステムでリピート率が高いのではと推測される。提供している商品が全てクラウドベースなので顧客数増がほぼそのまま利益増になるという仕組みであり、中小企業庁「デジタル化応援隊」事業の事務局支援パートナーへ正式認定されている事から信用力が高く、似た事をやっている企業もあるが、実績と信用力で圧倒的に有利である。

業績は右肩上がりであるが、特に前期（2021年3月期）は営業利益率が２倍強（13.9%=>28.2%）になり、当期利益が３倍に増えたが、今期も上半期時点で過去最高益を更新しており、景気サイクルに関係なく伸びるビジネスであるためにリスクがとても低い。

⑤NSユナイテッド海運（9110）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
3,465円	830億円	4.2倍	0.8倍	4.8倍	0.5倍

旧新和海運。日本製鉄および日本郵船の関連会社で東証一部上場企業。運航船腹数198隻。外航海運事業者で、鉄鉱石・石炭などの鉄鋼原料や鉄鋼製品、液化石油ガス (LPG) などの海上輸送を行う。また、再生可能エネルギーのバイオマス燃料、肥料の輸送も手掛け、日中貿易のトップシェアを半世紀以上維持している。

バルチック海運指数（ロンドンにあるバルチック海運取引所が公表している外航ばら積み船の運賃の総合指数）は10月初旬に今年の高値をつけた後下落し、11月半ば迄に56%下落したが、その後は自律反発した状況である。現在コンテナ船主と日系の荷主の来年の運賃交渉が進んでいる状況だが、船主側はスペースが増えない一方荷主側は出荷量の大幅増を予定しており、需給はひっ迫している。中国の鉄鋼減産による需要の減少はあるが、それ以外の国々での鉄鋼生産には拡大が見込まれ、これに伴い鉄鉱石の輸送需要は堅調な推移が予測される。

今期は最高益更新予定であり、営業利益率が前期に比べて大幅に改善しており、再び業績上方修正の可能性もあると思われる。

⑥エノモト（6928）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
1,727円	118億円	7.8倍	0.7倍	2.7倍	0.5倍

エノモトは東証一部上場の精密部品メーカー。半導体、LED用リードフレーム（ICやLSIなどの半導体パッケージに使われ、半導体チップを支持固定し、外部配線との接続をする部品）、コネクタ用部品大手。EVや情報通信機器の電力損失低減目的でパワー半導体が成長しているが、それと共にリードフレーム市場も成長が続く。

パワー半導体は車載向け以外に５G基地局、データセンター向けにも使われている。コネクタ部品はスマホ、ウェアラブル端末、自動車の電動化にも使われている。エノモトの強みは微細加工の精密プレス金型にあり、大量生産できる企業は限られているために受注が増加している。また、水素燃料電池用のセパレーターの開発を加速しており、2021年７月に、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業」に、水素を利用した燃料電池部品の開発で山梨大学及び大阪大学と共同で応募し、採択された。EV、５G、データセンター関連の高い伸びで中期的に高い利益成長が期待されているが株価バリュエーションはPERが一桁台と超割安に放置されている。2021年は同業他社の三井ハイテックが24年ぶりに採算性の改善による最高益更新の予定で株価が大幅に上昇したが、2022年は成長率が高く超割安なエノモトが評価されても良い気がする。

⑦イー・ガーディアン（6050）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
3,395円	353億円	25.1倍	6.9倍	12.9倍	3.0倍

イー・ガーディアンは東証一部上場の総合ネットセキュリティ企業。７期連続営業利益二桁増。（年平均成長率38.6%）安心・安全なインターネット環境の実現に向け、ネットパトロール、カスタマーサポート、デバッグ、脆弱性診断などネットセキュリティに関わるサービスをワンストップで提供している。

現在はAIと人の両方の組み合わせで監視をしており営業利益率は20%弱と高い利益率を実現している。主力の投稿監視業務に動画監視業務がここ数年高い伸びをしている。動画以外にキャッシュレス、DX、NFT、メタバースなど全方位の営業戦略を取る計画である。広告審査関連の仕事は既存の広告審査に加えて広告枠管理から入稿管理、広告ライティング等の提供サービスが拡大しているが、AIを活用し業務の効率化、自動化に取り組んでいる。広告審査に関しては民間企業だけでなく省庁からも案件を受注するようになった。2020年にはウェブ・アプリケーション・ファイアーウォールの老舗で国内首位のJPセキュアを買収し、ソフトウェア型WAF（web application firewall）開発の為に子会社化した。

フィリピンとベトナムに海外拠点を持っており、日本より低コスト運用を可能にしている。海外拠点を活用し、ゲームサポートの海外案件獲得を強化する予定。国内セキュリティ市場は2025年には１兆2,000億円になると試算されておりイー・ガーディアン社の利益成長が期待される。この銘柄の場合は既に高い利益成長は株価バリュエーションにある程度織り込まれているために一年という短い期間ではなく数年かけてテンバガーを達成する可能性が高い企業と言えるだろう。

⑧ニッポン高度紙工業（3891）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
2,653円	291億円	10.9倍	1.6倍	5.3倍	1.6倍

ニッポン高度紙工業は電気絶縁用セパレーター（紙）専業大手のJASDAQ上場企業。アルミ電解コンデンサー用セパレーターは世界シェア６割を占める。他にリチウム電池用セパレーター、風力発電用の電気二重層キャパシタ用セパレーター、アルカリ電池用セパレーターも手掛けている。

トヨタ自動車が12月14日に2030年のEVの世界販売台数を200万台から350万台に大幅上方修正したが、EV/FCV電池用セパレーターの需要の高い伸びが期待される。重点分野として車載用のみならず通信関連市場、環境関連市場に重点三製品の導電性高分子固体コンデンサー用セパレーター、リチウムイオン電池用セパレーター、電気二重層キャパシタ用セパレーターの販売推進を強化する計画である。ニッポン高度紙工業はEV関連企業としては限界利益率が約54%と群を抜いて高く利益が出やすい企業体質である。株価チャートは、過去一年は右肩下がりであり、2021年1月にPERは20倍台前半まで買われていたが、2021年12月時点で10倍ちょっとまで下がっている。2022年はEV関連銘柄が更に注目を集めると予想され上値のポテンシャルに期待する。

⑨玉井商船（9127）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
1,728円	334円	3.3倍	0.6倍	2.7倍	0.4倍

玉井商船は東証二部上場の海運会社。日本軽金属と資本提携をしており、外航海運は日軽金のアルミニウム原料船や全農向け穀物輸送が柱。水酸化アルミ輸送に加え、穀物の他にセメントクリンカー、高炉スラグ、石膏、鋼材等の撤積みカーゴの輸送を行っている。内航海運はドライ貨物部門では、日軽金が販売するアルミナ・水酸化アルミ等の製品を国内各地へ配送を行っている。

内航タンカー部門では、社船2隻による白油・LPGの国内輸送を行っている。また内航海運では定期貸船も行っている。2021年12月半ば時点で原油先物価格が急落した事などからバルチック海運指数のドライ市況が二週間ぶりに急低下したが、船腹が逼迫している状況は変わらないために貸船料収入の低下にはつながらないと推測される。今期は二度業績の上方修正をしたが、下期も上方修正する可能性が高い。

⑩堺化学工業（4078）

株価	時価総額	PER	PBR	EV/EBITDA	PSR
2,221円	377億円	7.1倍	0.5倍	4.0倍	0.5倍

堺化学工業は酸化チタンをメインに無機材料製品、触媒製品、電子材料部品などの製造を行う東証一部上場の化学品メーカー。

2021年3月期はコロナの影響で赤字決算だった。今期は電子材料を中心に売上を伸ばしており業績は回復している。今期期初より新収益基準適用により減収となったが、中間決算時点で営業利益は前年同期比172.8%増と大幅増益であった。電子材料は積層セラミックスコンデンサ向け誘電体（チタン酸バリウム）および誘電体材料（高純度炭酸バリウム）ともに、車載向けや5G基地局向け、通信機器向けなど全般に好調に推移しているが、来期以降も高い伸びが期待される。電子材料以外の酸化チタン・亜鉛、樹脂添加剤、有機化学品も今期は前期比大幅利益増と好調である。

業績好調であるが、地味な銘柄である事もあり株価はずっと割安に放置されているが、半導体、EV関連という人気テーマで業績好調の切り口で評価される可能性が高いと考えている。

プロフィール

新卒でメリルリンチ証券東京支店入社後コーネル大学経営大学院にMBA留学。
卒業後東京に戻りHSBCアセットマネージメントにて日本株アナリスト、年金運用、アライアンスバーンスタイン東京支店にてプロダクト・マネージャーとして勤務後フリーランスのコンサルタントを経て現職。

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