| 株価 （2021/2/10） |
時価総額 | 自己資本比率 | ROE | ROIC |
|---|---|---|---|---|
| 41,470円 | 6.5兆円 | 70.4% | 20.7% | 19.9% |
| PER （実績） |
PER （予想） |
PBR | 配当利回り | EV / EBITDA |
| 35.62倍 | 28.04倍 | 7.21倍 | 1.78% | 19.0倍 |
2021年3月期第3四半期決算
| 売上高 | 9,598億円 | （前年同期比19.4%増） |
|---|---|---|
| 営業利益 | 2,102億円 | （同25.8%増） |
| 当期利益 | 1,581億円 | (同23.5%増) |
累計決算は増収増益だったが、第3四半期単体では減収減益だった。第3四半期は前四半期に比べて売上は17.4％減の2,917億円、営業利益は14.69%減の628億円だった。減収減益だったが利益率は工場の稼働率が上昇した事により売上総利益率が前四半期に比べて3.2pt上昇し、41.8%となり、販管費低減の効果もあり、営業利益率は前四半期に比べて0.8pt上昇の21.6%となった。SPE（半導体製造装置）の売上は前四半期に比べて20.3％減だったが、一方FPD(フラットパネルディスプレイ)の売上は前四半期に比べて26.7%増だった。
セグメント別では、SPEの売上は第3四半期に全地域で減少したが、特に韓国向け（サムスン）の売上が前四半期に比べて55%減と大きかった。第3四半期の売上減は第3四半期から第2四半期への一部売上の前倒しがあったことが要因であり、需要減という事ではない。第3四半期は第4四半期売上予定の案件の出荷が順調に進んでおり、下期業績予想に対して事業活動は計画通り進捗している。セグメント利益率は25.7%だった。
FPDはテレビ用大型液晶パネル向けの設備投資は継続し、モバイル用中小型有機ELパネル向けの設備投資も堅調に推移したことから、市場が最も大きい中国における新型コロナウイルスの影響による装置立ち上げの遅延は解消され、前第2四半期から売上高は増加した。セグメント利益率は17.9%と前四半期より7.7pt上昇した。
アプリケーション別のWFE市場は、ロジック/ファウンドリは情報通信技術の推進に伴うアプリケーションの拡大により、積極的な投資が一層進み、市場成長を牽引すると考えており、難易度の高まるパターニングでのビジネス拡大を予定している。
DRAMの市場は、5Gモバイル、 PC、データセンターの需要の増加に伴い、在庫調整が順調に進捗しており、一部前倒しを含め、年初より投資が回復している中、微細化に向けた新たな技術、新たな材料への対応の準備をしている。
不揮発性メモリの市場はアプリケーションの拡大に伴い、前年同様の堅調な投資が継続すると考えており、高付加価値のエッチング・洗浄工程での差別化をしたいと考えている。
事業環境に関しては2021年1月時点において半導体前工程製造装置（WFE）の設備投資は旺盛なロジック/ファウンドリ投資に加え、5Gモバイルの普及とデータセンター向けメモリ投資の回復に牽引され、CY2021の市場成長率は前年比20%増になると考えている。
FPD製造装置TFTアレイ工程向け設備投資はモバイル向けOLED投資は前年比で増加も、大型パネル向けLCD投資は一巡。今後、OLED投資に牽引され市場の成長が期待できるが、CY2021は大型パネル向け投資がLCDからOLEDに移行する端境期として、前年比30%程度の減少を見込んでいる。
2021年3月期予想
| 売上高 | 1兆3,600億円 | （前年比20.6%増） |
|---|---|---|
| 営業利益 | 3,060億円 | （前年比29.0%増） |
| 当期利益 | 2,300億円 | （前年比24.2%増） |
SPEとFPDの売上高の内訳はSPEが１兆2,800億円、FPDが800億円を予定している。ロジック/ファウンドリおよびメモリの需要拡大に伴い、第4四半期は四半期売上として過去最高となる見込みである。
2021年3月期の研究開発費は1,350億円、設備投資額は560億円と過去最高の研究開発費、設備投資額の予定。減価償却費は380億円の予定。
一株当たり配当金は配当性向50％に沿い740円を予定。自己株式取得に関しては株価動向を見て機動的に実施を検討。
現在の車載や産業向けの半導体不足については、東京エレクトロンにとってはビジネス・チャンスであると考えている。当社の成熟世代向け装置のみならず、顧客が既存装置をリユースする際に必要となる移設や改造などのサービスの需要が増加するため、フィールドソリューション売上の拡大も期待できる。
車載向け半導体については、今後、EVの普及に伴い市場の拡大が見込まれることから、顧客と一層の連携を深め、新たな付加価値を提供することで事業機会を拡げていく予定である。
また、半導体デバイスメーカーのEUV(次世代の半導体製造技術EUV)採用の見通しについては、ファウンドリにおいては、5nm世代からEUVの採用が増え、今後、3nm世代でさらに増加する傾向と考えている。
EUVの普及により、半導体のさらなる微細化が進むことで、エッチング、成膜装置などの技術難易度が高まり、付加価値の高い半導体製造装置が引き続き求められる。東京エレクトロンはEUV向けコータ/デベロッパの量産機においてシェア100%を有しているためにEUVの普及は当社の事業にとってはポジティブである。
アナリストによる投資スタンス
株価バリュエーションは予想PERが28.04倍、PBRが7.21倍、EV/EBITDAが19.0倍とPERベースではやや割安である。しかし、来期以降も半導体需要が拡大し続ける事、また次世代半導体のEUV向けコータ/デベロッパの量産機においてシェア100%を有している事を考えると割安であると考える。
東京エレクトロンに関する投資アイデア
他の投資家が東京エレクトロンをどのようにみているか、アイデアブックでご確認いただけます。
プロフィール
マーケットアナリスト 西村 麻美
当社は、本記事の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本記事の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。
本記事の内容に関する一切の権利は当社に帰属し、当社の事前の書面による了承なしに転用・複製・配布することはできません。