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　みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「個人消費関連」が１２位にランキングされている。

　株式市場で個人消費関連株が見直されている。総務省が６日に発表した７月家計調査によると１世帯（２人以上）当たりの消費支出は、物価変動の影響を除いた実質で前年同月比０．１％増加した。プラスに転じたのは３カ月ぶり。４月の同調査が１４カ月ぶりにプラスに転じた後、５月、６月はマイナスに落ち込んだが７月に再びプラス圏に浮上したことで、個人消費拡大への期待が膨らんでいる。７月の毎月勤労統計調査も実質賃金は前年同月比で２カ月連続プラスとなった。
　
　足もとでは、個人消費関連株が堅調な値動きとなり、特に小売り株ではイオン<8267.T>が６日に上場来高値を更新し、ヤオコー<8279.T>も同日に初の１万円台に乗せた。円高の進行は、企業には海外からの仕入れコスト抑制につながる面があり、消費者には輸入品の価格低下が期待できるなどのメリットがある。円高メリットの代表株であるニトリホールディングス<9843.T>は逆行高基調を強めているほか、九州を中心にディスカウントストアの運営などを手掛けるトライアルホールディングス<141A.T>も堅調な値動きとなっている。良品計画<7453.T>やビックカメラ<3048.T>なども底堅い。キリンホールディングス<2503.T>やニチレイ<2871.T>、味の素<2802.T>、森永製菓<2201.T>といった飲料・食品株や花王<4452.T>、ライオン<4912.T>といったトイレタリー関連株などもマークしたい。

出所：MINKABU PRESS

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